ロンドン・ビジネススクール教授 リンダ・グラットン
大きな転換期を迎える労働市場で個人の働き方はどう変わるか。人材論、組織論の世界的権威リンダ・グラットンに聞く、未来の「働き方」と日本への提言。
2007年に日本で生まれた子どもの半分は、107年以上生きることが予想される（図1）。いま世界で、労働市場のトランスフォーメーションにどう対応していくべきかが、大きな課題となっている。
り、柔軟なマルチプルステージの考え方が求められていること。ふたつめは、お金などの有形資産に加えて、“Intangible Asset”─「見えない資産」が重要になってくる、ということだ。
過去200年のほとんどの期間、世界の平均寿命は右肩上がりで延びており、今後も延びると推定される。その上昇には健康、栄養、医療、教育、テクノロジー、所得といった多くの分野における状況の改善が影響しており、ひとつの理由では説明できない。私の著書『ライフ・シフト 100年時代の人生戦略』（東洋経済新報社）でも触れたが、日本は、この世界の国のさまざまなランキングの中でもとても重要な、平均寿命という基準で、世界のトップに立っている。
ただ、このデータを見た時、暗澹たる気持ちになる日本人は多いだろう。長く生きるようになれば、より多くのお金が必要だ。そうなると、所得から蓄えに回す割合を増やすか、働く年数を増やすしかない。しかし、私たちを取り巻く雇用環境のパラダイムシフトを正しく理解し、従来の常識であった「3ステージの人生」の考え方から抜け出すことができれば、こういった金銭面の厳しい現実を変えて、長寿の恩恵を受けることが可能になるのである。
私は著書の中で、ジャック、ジミー、ジェーンという異なる世代の3人の架空の人生のシナリオを考えた。
1945年生まれのジャックの世代は、平均寿命が70歳前後。3ステージの人生が最もうまく機能した世代だ。71年生まれのジミーは、現在40代半ば。この世代の平均寿命は85歳。3ステージの人生の社会規範に従い生きてきたが、それではうまくいかないことに気づきはじめている。1998年生まれのジェーンは100年以上生きる可能性が高い。この世代は、3ステージの生き方が自分たちの世代には通用しないことを知っていて、新しい人生の道を切り拓こうとしている。
高スキル労働市場をも脅かすテクノロジー
AIやロボティクスといった新しいテクノロジーの急速な進歩は、産業構造の転換の大きな要因のひとつとなり、私たちの雇用環境を大きく変えようとしている。ジェーンはこれから60年を超える勤続期間、働き口を確保することができるのだろうか？
79年からの職種ごとの雇用数の増減率を見てみると、低スキルの職と高スキルの職は増えているが、中スキルの職は減っている（図2）。これはアメリカのデータだが、高スキルの労働者もテクノロジーに「補完」されるのではなく代替されはじめており、長期的に増加傾向にあった高スキル労働者への需要が、2000年を境に減少に転じているのだ。
AIやロボティクスといった分野に多く投資している日本にとっても、そのインパクトは大きいと考えられる。実際にいくつかのテクノロジーは、人間から仕事を奪うだろう。
例えば、自動運転車が市場に参入すれば、運転手は失業する。私たちはそれを予測し、そういった人たちのre-skilling（再訓練）の必要を理解し、支援しなければならない。そして私たち一人ひとりが自分の能力を最大限に活かすテクノロジーの使い方を学ばなければならない。将来人間にしかできない仕事─クリエイティビティ、問題解決能力、クリティカルシンキングといったスキルが重要になると私は考えている。
さらに、テクノロジーの進歩により、組織を介さなくても働き手たちは直接連携しやすくなった。「ギグエコノミー」や「シェアリングエコノミー」が広がり、スキルを買いたい企業と働き手をつなぐテクノロジーはますますグローバル化し、洗練されつつある。
将来、大企業はなくならないにせよ、大企業の周囲に多くの中小企業や新興企業が集まる新しい「ビジネスのエコシステム（生態系）」が形成されるだろう。エレクトロニクスのサムスンや半導体のARMなどはすでに、きわめて重層的な連携関係で結びついたエコシステムを築いており、何百社もの企業と連携して最先端のテクノロジーや高度サービスを実現している。ビジネスのエコシステムの台頭は、雇用の機会を多様化させる。人生の一時期に組織に雇われずに働く方法も現実的な選択肢となるだろう。
そういった環境の中で“IntangibleAsset”─「見えない資産」に目を向ける重要性を伝えたい。
「見えない資産」とは、生産性を持続するためのコンスタントな学習、健康やバイタリティといったものだ。特に、ジミーとジェーンの世代は常に「見えない資産」に投資し、自分自身を「トランスフォーム」することを意識する必要がある。常に「自分のビジネスを始めたいか？」「休暇を取って全く違う分野のことを学ぶ必要があるか？」を問うことが求められるのだ。
私が著書の中で示したジェーンのシナリオは、大学を卒業後旅に出て、エクスプローラー（探検者）の日々を送り、人的ネットワークや外国語のスキルを築き、自ら会社を起業する。30代半ばで大企業に加わり、その後また大企業を退職して新しいスキルの習得に乗り出す、というものだった。これからは、企業の階段を上がるだけではなく「下る」決断をする人はどんどん増えていくだろう。
日本はどうあるべきか？
私が驚いたのは、日本には非常にクリエイティブな人たちが多いにもかかわらず、起業率が諸外国でも最も低い国のひとつであることだ。生産的な100年ライフを過ごすためには、断続的に自分自身を“Reinvent”（再発見）する必要がある。人生の長い時間の中の一時期を、自分のビジネスを立ち上げるために使うことは有意義だ。
また、日本において高年齢層の人たちがもっと働くことは明らかに重要なことだ。彼らは元気で健康的、そして知識も豊富だ。高年齢層が、スモールビジネスを始めることも、経済の活性化につながるだろう。実際にアメリカでは25歳以下の人たちよりも、50代以上の人たちが自分でビジネスを立ち上げており、より高い年齢層の人たちが起業を望んでいる。
将来、新しいビジネスのエコシステムの中で働く機会が広がって、「ワーク」と「ライフ」の境界線は崩れ、再統合されるだろう。伝統的な3ステージの考え方から解放され、誰も経験をしたことのない変化や革の中で埋もれているチャンスを、自らの手で掘り当て、つかみ取ってほしい。100年ライフの恩恵を受けられるかどうかは、あなた自身にかかっているのだ。
リンダ・グラットン◎ロンドン・ビジネススクール教授。人材論、組織論の世界的権威。2年に1度発表される世界で最も権威ある経営思想家ランキング「Thinkers50」では2003年以降、毎回ランキング入りを果たしている。組織のイノベーションを促進する「Hot Spots Movement」の創始者であり、「働き方の未来コンソーシアム」を率いる。
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